2020年は投資家にとってはボラティリティの激しい相場に翻弄された年になりました。2019年末に中国で最初のパンデミックが起きた新型コロナウイルスの蔓延の影響で3月末にかけて株式相場は大暴落を経験し、その後8か月かけて回復していき、最終的には2019年末の株価水準を上回る数字で着地となりました。

2020年の資産変動状況

では、2020年の資産の動きです。

まずは年初の資産を確認しましょう。約500万円ちょっとでした。この時点では含み益は40万円弱でした。2月初旬ころまでは比較的堅調でしたが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で2月末時点で含み損がすべて消滅し、3月末には-60万円ほどまで含み損が拡大しました。見た目上だけでも、ほんの数か月で110万円もの金額が吹き飛んだ計算になります。実際にはナンピン買いを入れるために資金を注入し続けていたので、実際には150万円ほど損失が出ていた時期もありました。しかし、結果としてナンピン戦略が功を奏し8月にかけて含み損の圧縮がなされました。その後11月初旬にかけてアメリカ大統領選挙の影響で株価は伸び悩み、再び含み損圏内に落ち込みましたが、11月から12月にかけては悪材料出尽くしということで一気にプラス圏に戻しました。

この1年間で入金した総額は2019年と同じ195万円でした。元本は累計で660万円ちょうどとなりました。12月末の時点で、保有株式の評価額は6,949,653円で、約39万円の含み益となっています。2020年1月末の含み益約53万円までは戻りませんでしたが、とりあえずは波乱万丈の一年だったように感じます。

2020年の配当状況

次に配当の状況です。

配当については、高配当・累進配当株を主に買付けしており、2019年の受取配当が税引き後949.33ドルだったのに対し、2020年の受取配当総額は税引き後1,784.80ドルと2倍弱になりました。2021年の受取配当は税引き後で2,000ドルを突破すると見込んでいます。

銘柄別配当利回りについて

保有する銘柄ごとの配当利回りは下の通りです。

ポートフォリオの昨年との違いは、昨年末時点ではバンガードS&P500(VOO)を10%保有していましたが、それをすべて売却しました。また、ファイザーについても、ジェネリック医薬品部門をスピンアウトし、新薬開発に専念するということで、将来的な配当の累進性に懸念が生じたためポートフォリオから除外しました。

その代わり矛盾するようですが、配当を一切出さないことで有名なアマゾンを新たにポートフォリオに組み入れました。アマゾンをポートフォリオに組み入れた理由としては、ネットショッピングは対面で販売する必要がなく、店舗も不必要であることなどから、収益性が確保されており、かつ長期目線でチャートを見ると、右肩上がりであることから、配当は出さないものの、1銘柄くらいはグロース株を持っていてもいいのではないかという判断です。ではQQQというETFがあるではないかという指摘もあるとは思いますが、銘柄選定を自分で行うことができず、あまり長期で持ちたくない銘柄やその他の新興株が含まれてくることに対し、ストレスに感じるため、アマゾン一本に絞って買付けを行っています。

2020年の保有資産状況

先ほど少し触れましたが、2020年末の保有資産状況について説明します。

昨年はVOOを含む11銘柄でポートフォリオを構成していましたが、2020年末には個別株のみで構成される10銘柄にポートフォリオが変更されました。

変動があったのは、VOOとファイザーがポートフォリオから除外、新たにアマゾンがポートフォリオ入りした点です。ただ、年中にはズームやアップルの短期取引も若干行っていたことを、参考までにお知らせします。

また、このポートフォリオに関してはたばこ株のウェイトが高いことが顕著です。たばこ銘柄、すなわちブリティッシュ・アメリカン・タバコ、アルトリア・グループ、フィリップ・モリスで資産の30%を占める状況です。また、エクソンモービルといった、エコでない銘柄も含まれています。これについては、ESG投資やSDGsの観点からしばしば非難されるところではありますが、個人的にこういった流行りものの投資はブームが終わればそれでおしまいということが多いので全く意に介していません。そういった投資は法人、特に大手企業に任せておけばよく、我々小資産の個人投資家はよりエゴ丸出しの方がうまくいく場合が多いのです。

2021年の投資戦略について

2021年の投資戦略については、今までと変更はなく、淡々と入金し配当を再投資していくことを考えています。ただし、アマゾンに関してはある程度含み益が増えた段階で売却を検討するつもりです。というのは、切実な話、住宅ローンを返さないといけないので、その資金が必要だというのがあります。

2021年はアメリカの大統領が変わり、政権が共和党から民主党に変わるため、経済最優先の政策から、福祉重視の政策に変わる可能性があります。つまり、米国市場にはいい影響を与えにくく、場合によっては悪影響も考えられますので、そのあたりは細心の注意を払っておく必要がありそうです。

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